集団買春は日本のお家芸か?

鴻海によるシャープの買収は、日本人にとって衝撃的な出来事のはずですが、世論的には意外にすんなり受け入れられた感もありますね。既にみんな頭の隅では日本企業の凋落ぶりを認めていたからでしょうか。

海外で暮らす日本人は、すでに2000年頃から、日本企業の存在感がどんどん薄くなっていくことを身の回りの出来事から肌で感じていました。

卑近なところで言えば、2000年代の半ば頃、中国の携帯電話市場で日本勢が全滅したことは印象的でした。
2000年前後の中国では、シャープ、東芝、ソニー、NEC、三菱電機、パナソニックなど日本製の携帯電話がよく売れていて、ノキアやモトローラなどの欧米勢とショーウインドを2分していました。
それが数年のうちに日本メーカーが占めるスペースが減っていき、最後まで残ったNECも2006年頃に撤退し、結局残ったのは合弁企業のソニーエリクソンだけでした。
日本メーカーにかわって、サムスンやLG、ノキア、そして中国資本の製品が店頭に並びました。

白物家電についても、かつて中国の新婚夫婦の憧れの的だった日本製の洗濯機や冷蔵庫は店頭から姿を消し、今は韓国のサムソンやLG、中国のハイアールやミディアの製品が並びます。ちなみにミディアは東芝の家電事業の買収で話題の会社です。

そんな移り変わりを10年以上見てきましたから、シャープが台湾企業の傘下に入ったことも、ありうるなりゆきと感じました。

ここから本題です

さて、そういう話はさておき、このブログらしい話題に入ります。

以下は、あくまで「うわさ程度の不確かな話」として聞いてください。

2007年6月、日本のとある大企業の社員約90名が中国の警察に拘束されたという噂が、中国の日本人駐在員の間で流れました。
「噂」によると、この事件は、
「上海で開催される見本市の準備のために日本から出張した大企業の社員約90名が、集団で買春をして逮捕された」
というもので、具体的な会社名もささやかれていました。

会社名については諸説あったのですが、そのなかにシャープも入っていました。
拘束された人数については、89人とか94人とか諸説あるものの、90人前後という点では誰の話も一致していました。

これが本当なら大事件です。

しかし、中国のメディアはこの件を一切報じませんでした。
さらに、上海の日本国総領事館のホームページには、こういう告知が発表されました。

上海総領事館「上海での日本人89人拘束との報道について」

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上海での日本人89人拘束との報道について
2007年6月27日 在上海日本国総領事館

インターネット等で「上海にて日本人89人拘束か」との報道が流れていますが、当館では、日本人89人が拘束されたとは承知しておりませんし、当館が公安に対し、会社名を公表しないよう説得していることもありません。


わざわざ、
「買春による身柄拘束はなかった」
と領事館が公式に発表しています・・・

しかし、こんな公式発表は誰も信じませんでした。

関係者が、結構しゃべってしまっていたからです。
僕も、こういう案件を知りうる立場の人から、
「あれほんとだよ」
ボソッと教えてもらいました。

前年まで続いた小泉純一郎政権の影響で、日中関係がこじれていた時期でした。小泉さんが終戦記念日に靖国神社に参拝したのは、この一件の約10ヵ月前です。
2年前の2005年には中国各地で反日デモがおこなわれ、上海でも10万人がデモに参加し、暴徒化した群衆が日本料理店や日本総領事館を襲撃する事件がありました。

もしこの集団買春事件が中国メディアで報道されたら、ふたたび反日感情が爆発して、当該企業のみならず日本製品全般に対する不買運動が始まりかねないです。日本政府として中国側に報道規制を依頼したのは、やむを得ない成り行きだったのでしょう。

こういうとき、独裁国家は何でもありで便利ですね。

中国政府はメディアを抑えてくれました。
中国での報道は回避されました。
もちろん「タダ」のはずはありません。
ちゃんと対価は支払わされたでしょう。

ちなみに単なる偶然でしょうが、常々、
「技術流出防止のため、最先端技術を扱う工場は中国に移転しない」
と表明していたシャープは、この事件の翌年に、液晶製造の先端技術を扱う工場をコストカットのため中国に移転すると発表しました。

これが事件と関係あるのかは知りません。
そもそも、件の会社がシャープであったかどうかさえ、うわさ話の範疇をでません。

ただ、少なくとも、日本を代表するいずれかの大企業、つまり、日本の外務省がシモのお世話に奔走するほどの大企業が、中国側に大きな「お代」を払わされたことは間違いないでしょう。それはたぶん日本の国益に大きく反する形で支払われたはずです。

なんだか、ゆるんでるな~、と思いますよね。
出張者なので海外に出てはしゃいでいたのかもしれませんが、敵地で集団買春なんて無防備なことをよくやるなぁ、日系の大企業なんて日頃から狙われているに決まっています。

かつて広東省の珠海に社員旅行に行って、400人で集団買春をして捕まった会社は関西の中小企業でした。たしか住宅リフォーム会社で、消費者との間で頻繁にトラブルをおこしていた会社だったので、「さもありなん」という印象でした。
が、日本を代表する大企業で、立派な経歴の人たちもまた海外で集団買春してしまうというのは、これはもう、特殊事例ではなくてわれわれの民族性なんですかね・・・

どこの国の男性だって女性は買うでしょうが、
「会社の人間関係の続きで、みんなでいっしょに団体で買春」
というのは日本人と韓国人ぐらいでしょうか・・・・たぶん

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